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ワーキングホリデー制度とは?概要や目的、ビザの基礎と本質を学ぶ

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こんにちは。 のまどちゃんです。

この記事は、ワーホリ制度とビザの基礎的な部分を理解してもらうために書いたよ。

ビザ取りや手続きを自分でする人も、代行業者に頼む人も、基礎や本質を理解し行動することで、想定外のことやトラブルなどが起きた時に焦らず対応することができる。

物事の基礎を学ぶことは、論理的思考の構築と情弱防止に役立つよ。もちろんこんな短いブログで全てカバーできるわけではないので、外務省HPと共に情報のダブルチェックをしてね。

ワーキングホリデー制度の概要や目的、ビザなどの基礎を学ぼう

Study basics

ワーキングホリデー制度とは、18才~30才の若者が外国で1年間生活し、様々な経験を得ることができるという制度。その間に、旅行・仕事・短期的な勉強などをすることができる。

日本では初めて1980年、オーストラリアとの間で始まり、現在では提携国が25ヶ国以上となっている。日本の若者が相手国で滞在できると同時に、相手国の若者も日本に滞在することができる相互的なプログラムとなっている。

ワーキングホリデー制度の目的とは?

目的は、若い人が海外生活を通しその社会や文化を学ぶためにある。この制度が単なる旅行と違う点は主に3つ。滞在期間が1年と長期なこと、仕事ができる労働許可があること、決められた期間であれば語学学校などで勉強をすることもできる。

例えば、旅行で他国を訪れる場合、条約がある国での約3ヶ月の短期滞在であれば、ビザ(査証)が免除される。入国の際にパスポートの提示のみで旅行を楽しむことができる。ただし、ワーホリのように仕事ができる労働許可は含まれない。

パスポートのみでは、ワーキングホリデーを行うことはできない。そこで、事前に相手国へ申請し取得したビザが必要となる。このワーキングホリデーのためのビザには、労働許可(work permit)が含まれているのがポイントとなる。

ビザ(査証)ってそもそも何なの?

パスポートは、国際的な身分証明書であり日本語では「旅券」ともいう。それに対しビザは身元審査であり、日本語で「査証(さしょう)」という。ここでいう身元審査とは、相手国が入国したい人に対し、長期的に滞在するにあたり信用できる人物かどうかを必要書類などを通し事前に審査すること。

ワーキングホリデーの場合、1年という期間その国に滞在するための能力はあるのかということを判断する。その目的は、滞在者による違法行為や犯罪などのトラブル、1年以上の違法滞在などを未然に防ぐため。

ワーキングホリデーのビザには年間発給枠がある

例えば、カナダは年間のビザ発給数は制限があるのに対し、オーストラリアは無制限など、国により大きく異なる。これも外務省HPで確認できるよ。

ワーキングホリデーのビザ申請条件とは?

厳密に言うと、18歳の誕生日を迎えた日から31歳の誕生日を迎えるまでが申請できる期間となる。年齢制限さえ満たしていれば、基本的に健康な人は誰でも申請することができるよ。※国により多少違いあり。

ただし、ビザ申請に必要な書類や手数料などは、相手国により異なる。

ワーキングホリデーのビザ申請に必要な内容とは?

①申請手数料

申請や発行に関する手数料が必要な国もあれば、特に必要ない国もある。例えば、オーストラリアは4万円以上、カナダは2〜3万円ほど。ドイツは無料または数千円と、自治体や申請手続き場所により異なる場合がある。手数料は、国や自治体により大きく異なるので柔軟に対応しよう。

②各種証明書類

この書類内容も国によって細かく異なる。一般的には、海外保険の証明、往復の航空券の証明、資金証明、無犯罪証明など。

手数料や書類内容は、国際情勢により定期的に変更されるので、相手国のウェブサイトで最新のものを確認しよう。

ワーキングホリデーとビザの名称

「ワーキングホリデー」とは、あくまでも日本政府が使用している制度の名称で、国により制度名やビザに記載される名称は異なる。混乱する可能性があるので注意してほしい。

例えば、カナダは「International Experience Canada」が制度名となっているが、ビザにはそんな言葉は見当たらず「Workingholiday」とも記載がない。

例えば、オーストラリアでは「Working Holiday visa (subclass 417)」というのがワーキングホリデーファーストビザの名称となっている。

入国の際、入国審査官に滞在の目的を聞かれた際は、ワーキングホリデーと言っても基本的に問題ないと思うが、審査官によってはその国で使用している制度名やビザ名などを持ち出してくる場合もあるので、柔軟に対応する必要がある。

ワーキングホリデーのビザ形態

事前のビザ申請による身元調査で問題がないと判断されれば、そこで初めてビザ(査証)が発行される。その形態は、書面での送付、オンライン発行、またはパスポートに印刷されるなど、様々なパターンがある。

日本の役所システムはアナログで、重要書類は役所にて書面で発行されるのが一般的だが、海外の役所はオンラインで発行される場合もあり、国によりシステムが全く異なるので、フレキシブルに対応する力を身につけてほしい。

【最後に】ワーホリの基礎と本質を舐めてはいけない

世界情勢は刻一刻と変化するよね。ということは、ワーホリは柔軟性がカギとなる。変化する物事に対し臨機応変に対応するためには、基礎や本質が欠かせない。

ジャズプレイヤーが巧みに曲調をアレンジできるのは、基礎の部分をしっかりと学んでいるから。

ワーホリの本来の目的や意味、ビザや入国の本質などを理解して初めて、自分流のオリジナリティあるワーホリに挑戦できる。

So don’t underestimate basics of working holiday.

今回は、ワーキングホリデー制度の基礎でした。

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